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RYO英会話ジム代表: 横田涼

セブ＆オーストラリア留学後、海外で7年間勤務。2019年にRYO英会話ジムを創業。
KLab株式会社で翻訳・通訳を担当後、hanaso（Unhoop株式会社）でメソッド開発・講師を歴任。
その後、株式会社Alueにて三菱UFJ・UNIQLOなど大手企業向けに短期集中ビジネス英語研修を提供。

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こんにちは、RYO英会話ジムのリョウです。

海外旅行や留学、ワーキングホリデー、海外赴任を控えているなら、航空券やホテルを予約する前にパスポートの有効期限を一度確認しておくことをおすすめします。

というのも、パスポート自体がまだ有効でも、残りの有効期間が短いことを理由に渡航できないケースがあるからです。実際、渡航先によっては入国時に「残存有効期間6か月以上」などの条件を設けています。

特に留学・ワーホリ・海外勤務のような長期滞在では、旅行期間そのものが長いため注意が必要です。

この記事では、2026年現在の制度をもとに、

• パスポートの残存有効期間は何か月必要なのか
• 有効期限が1年未満なら更新した方がいいのか
• オンラインで更新できるのか
• 更新には何日かかるのか
• 現在のパスポート申請料金
• すでに有効期限が切れている場合
• 留学・ワーホリ・海外赴任前に確認したいこと

を分かりやすく整理します。

結論｜残存有効期間は国によって違う。迷ったら1年未満で更新を検討

まず結論からいうと、「パスポートは帰国日まで有効なら大丈夫」というわけではありません。

渡航先によって、必要な残存有効期間が異なります。外務省によると、海外ではおおむね3〜6か月以上の残存有効期間を求める国が多く、長期滞在では予定滞在期間より長い有効期間を求められる場合もあります。

そのため、

• パスポートの有効期限
• 渡航予定日
• 帰国予定日
• 渡航先が求める残存有効期間

の4つをセットで確認することが大切です。

さらに外務省は、残存有効期間が1年未満になった段階で新しいパスポートへの切替申請を検討することを案内しています。

「帰国日まで有効ならOK」は間違い

以前のこの記事では、

「帰国日よりパスポートの有効期限が長くないと出国できない」

と説明していました。

これは正確ではありません。

問題になるのは、日本から出国することそのものではなく、渡航先の入国条件を満たしているかどうかです。

例えば、旅行終了時点ではまだパスポートが有効だったとしても、渡航先が「入国時に6か月以上の残存有効期間」を求めていれば、残り4か月しかないパスポートでは条件を満たしません。

その場合、航空会社のチェックイン時などに渡航できないことがあります。

つまり、

「有効期限が切れていない＝海外へ行ける」ではない

ということです。

パスポートの「残存有効期間」とは？

残存有効期間とは、簡単にいうとパスポートがあと何か月使えるかという期間です。

例えば、パスポートの有効期限が2027年12月31日で、2027年8月1日に海外へ入国するなら、入国時点の残存有効期間は約5か月です。

もし渡航先が「入国時6か月以上」を条件としていれば、この場合はパスポート自体は有効でも条件を満たせません。

必要な残存期間は国によって違う

ここが一番重要です。

必要な残存有効期間は世界共通ではありません。

国や地域によって、

• 入国時に6か月以上
• 出国予定日から3か月以上
• 滞在期間中有効であればよい
• 滞在期間＋一定の日数が必要

など条件が異なります。

また、同じ国でも観光・留学・就労など渡航目的によって条件が異なる可能性があります。

そのため、旅行予約サイトだけで判断するのではなく、渡航前には渡航先の大使館・領事館や外務省の海外安全ホームページで最新情報を確認するのがおすすめです。

留学・ワーホリ・海外勤務では特に注意

数日〜1週間程度の旅行と違い、留学・ワーホリ・海外赴任では数か月から数年間滞在することがあります。

そのため、

「出発時にはまだ8か月残っているから大丈夫」

とは限りません。

例えば1年間のワーキングホリデーへ行く予定なのに、パスポートの残存有効期間が1年2か月しかなければ、現地滞在中に更新時期を迎える可能性があります。

もちろん海外の日本大使館・総領事館で更新することもできますが、渡航前に更新できるなら、先に済ませておいた方が手続きはシンプルです。

僕なら長期滞在前に「残り1年」を一つの目安にする

僕自身、留学、ワーホリ、海外勤務、そして海外生活を長く経験してきましたが、長期で海外へ行く場合はパスポートの期限に余裕を持たせておく方が圧倒的にラクです。

海外に出てからでも更新はできますが、大使館・総領事館とのやり取りや受け取りなどが必要になります。

そのため、これから数か月〜1年以上海外へ行く予定で、すでに残存期間が1年未満なら、僕なら出発前の更新を検討します。

パスポートは残存有効期間1年未満から更新できる

現在のパスポートは、残存有効期間が1年未満になれば切替申請が可能です。

また、査証ページの余白が少なくなった場合なども切替申請の対象になります。

以前は「まだ数か月残っているからもったいない」と考える人も多かったと思いますが、長期の海外滞在を控えているなら、渡航先で更新する手間まで考えて判断した方がいいでしょう。

2026年現在、パスポートはオンライン申請できる

現在は以前よりかなり便利になっています。

2025年3月24日から、日本国内すべての都道府県で、新規申請・切替申請ともオンライン申請が可能になりました。

国内からオンライン申請する場合は、マイナンバーカードとスマートフォンを使い、マイナポータルから手続きできます。

オンライン申請なら、基本的にパスポートセンターへ行くのは受け取り時の1回で済みます。

さらに新規申請でも戸籍情報がシステム連携されるため、条件を満たせば戸籍謄本の原本を別途提出する必要がありません。

海外からもパスポートのオンライン申請ができる

留学・ワーホリ・駐在などですでに海外に住んでいる場合も、条件を満たせばオンライン申請ができます。

海外では、オンライン在留届（ORRネット）などを利用して、原則として在外公館へオンライン申請できます。

残存有効期間1年未満の更新だけでなく、

• 新規申請
• 氏名や本籍などの変更
• 紛失・盗難後の再発給

などにもオンライン申請が対応しています。

ただし、対応状況や必要書類は在外公館によって確認が必要なので、居住地を管轄する日本大使館・総領事館の案内を確認してください。

パスポート更新には何日かかる？

旧記事では「土日・祝日を除いて6日程度」と紹介していましたが、現在は違います。

2025年3月から新しい「2025年旅券」が導入され、国立印刷局で集中作成して配送する仕組みになったため、以前より交付まで時間がかかるようになりました。

現在の目安は、

• 日本国内：通常約2週間
• 海外：2週間〜1か月程度

です。

さらに混雑状況によっては、日本国内でも1か月程度かかる場合があります。

そのため、海外旅行の日程が決まってからギリギリで更新するのではなく、少なくとも1か月程度の余裕を見て動くのがおすすめです。

2026年現在のパスポート料金

パスポート手数料も2026年7月1日に大きく変更されました。

現在、日本国内で申請する場合の主な料金は以下です。

以前は10年旅券が16,000円前後だったため、かなり大きく変わっています。

また、現在は18歳以上の新規旅券は10年用、18歳未満は5年用という仕組みです。

昔の「赤か青どちらを選ぶ？」という考え方も変わった

旧記事では、

「20歳以上なら赤色の10年パスポートがおすすめ」

と紹介していました。

現在は制度そのものが変わっています。

成人年齢の引き下げにより、10年旅券を申請できる年齢は20歳ではなく18歳以上です。

さらに2026年7月以降は、18歳以上の新規発給は基本的に10年旅券となっています。

そのため現在は、成人が「5年か10年か、どちらがお得か」を比較する必要はありません。

有効期限が切れていたら「更新」ではなく新規申請

もしパスポートを確認して、

「すでに有効期限が切れていた」

という場合も慌てる必要はありません。

ただし、有効期限内のパスポートを切り替える「更新」とは扱いが異なり、新規申請になります。

日本国内で一般的に必要になるのは、

• 一般旅券発給申請書
• 戸籍謄本
• パスポート用写真
• 本人確認書類
• 期限切れのパスポートを持っている場合はそのパスポート

などです。

ただしオンライン申請の場合は戸籍情報をシステム連携できるため、戸籍謄本原本の提出を省略できる場合があります。

パスポート写真のサイズは縦45mm×横35mm

窓口申請などで写真を用意する場合、パスポート写真は縦45mm×横35mmです。

サイズだけでなく、顔の位置、背景、影、撮影時期など細かい規定があります。

写真が規格外だと再提出になる可能性があるので、自己判断で加工した写真を使うより、申請前に外務省の最新の写真規格を確認してください。

結婚や本籍変更でも手続きが必要になることがある

有効期限以外にも、パスポートの記載事項が変わった場合は手続きが必要になることがあります。

例えば、

• 結婚や養子縁組などで戸籍上の姓が変わった
• 家庭裁判所の許可などで氏名が変わった
• 本籍の都道府県が変わった
• 国際結婚などにより外国人配偶者の姓を併記したい

といったケースです。

現在はこうした記載事項の変更についても、条件を満たせばオンラインで申請できます。

住所が変わっただけならパスポートの再発行は基本不要

ここも混同しやすいポイントです。

引っ越して住所が変わっただけなら、パスポートの顔写真ページに住所は記載されていないため、通常はそのためだけにパスポートを作り直す必要はありません。

一方で、本籍の都道府県が変わった場合や氏名が変わった場合は別です。

留学・ワーホリ前に確認したい5つのポイント

長期で海外へ行く場合、僕なら出発前に次の5つをまとめて確認します。

1. パスポートの有効期限
2. 渡航先が求める残存有効期間
3. ビザ・ワーホリビザの有効条件
4. 滞在予定期間中にパスポートが切れないか
5. 更新が必要なら出発1か月以上前に動けるか

航空券を取ってから「パスポートが足りない」と気づくと、変更手数料やキャンセル料まで発生する可能性があります。

航空券を予約する前にパスポートを見る。

この習慣だけでも、かなりのトラブルを防げます。

海外在住ならパスポートとビザの関係にも注意

もう一つ、長期滞在者が気をつけたいのがビザです。

パスポートを更新するとパスポート番号が変わります。

そのため、滞在国のビザ、在留許可、就労許可、銀行、航空会社の予約情報などに古いパスポート番号を登録している場合、更新後に変更手続きが必要になることがあります。

特に海外勤務や長期滞在では、「新しいパスポートを取れば終わり」ではなく、その番号に紐づいている手続きも確認することをおすすめします。

パスポートの有効期限についてよくある質問

パスポートは帰国日まで有効なら大丈夫ですか？

必ずしも大丈夫ではありません。渡航先によっては入国時に3〜6か月以上などの残存有効期間が必要です。渡航先の大使館・領事館などで最新条件を確認してください。

残り6か月あればどこの国でも行けますか？

一律ではありません。6か月を条件とする国は多いものの、必要期間は国・滞在目的・滞在期間によって異なります。「6か月あれば絶対大丈夫」とは考えない方が安全です。

パスポートはいつから更新できますか？

通常は残存有効期間が1年未満になれば切替申請できます。査証欄の余白が少なくなった場合などにも申請できます。

パスポート更新はオンラインでできますか？

はい。日本国内ではすべての都道府県でオンラインによる新規・切替申請に対応しています。マイナンバーカードとスマートフォンを使い、マイナポータルから申請できます。

海外に住んでいてもオンライン更新できますか？

条件を満たせば可能です。オンライン在留届（ORRネット）などを利用して、在外公館へオンライン申請できます。詳細は居住地を管轄する日本大使館・総領事館で確認してください。

パスポート更新には何日かかりますか？

日本国内では通常約2週間、海外では2週間〜1か月程度が目安です。ただし混雑状況や申請内容によって長くなる可能性があるため、出発直前の申請は避けた方がいいでしょう。

有効期限が切れていてもオンライン申請できますか？

はい。有効期限がすでに切れている場合は「切替申請」ではなく「新規申請」となりますが、日本国内ではオンラインによる新規申請にも対応しています。

まとめ｜海外へ行くなら航空券より先にパスポートの期限を確認しよう

パスポートは有効期限が切れていなければ使える、と思いがちですが、海外渡航では残存有効期間まで確認する必要があります。

渡航先によって必要な期間は異なりますが、3〜6か月以上を求める国は少なくありません。留学・ワーホリ・海外赴任など長期滞在なら、さらに余裕を持っておいた方が安心です。

現在は残存有効期間が1年未満になれば切替申請でき、日本国内ではオンライン申請にも対応しています。交付まで国内でも通常約2週間かかるため、昔のように「直前でも1週間あれば大丈夫」とは考えない方がいいでしょう。

海外へ行く予定が決まったら、まず確認したいのは、

「自分のパスポートはいつまで有効なのか？」

です。

数十秒で確認できることなので、航空券やビザの手続きを始める前に一度チェックしてみてください。

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