なぜRYO英会話ジムが選ばれるのか？
こんにちはRYO英会話ジムのリョウです。今日は【2019年度】留学が増加傾向にある大きな2つの理由についてお話します。この記事を読めば、英語の必要性と留学への興味がさらに高まります。それではまいりましょう。
留学生は年々増加傾向
まずは文部科学省から発表されている留学生数の推移をグラフと留学滞在先の表と合わせてみてみましょう。
このようにグラフを見るだけでも一目瞭然ですが、2009年の数と比較すると約3倍以上です。ではなぜこれだけ増加傾向に年々あるのだろうか。それについては以下でお話していきたいと思います。
📩 英語を話せるようになる第一歩として、リョウが無料で学習相談を実施中です。
発言内容の見える化や添削で、あなたの課題を明確にし、次の一歩を一緒に見つけましょう。
1. 企業の海外進出が増加
まず1つ目ですが、結論的に企業の海外進出が増加したことで将来を見据えて学生が留学に強く目を向け出したという事実があります。
では、2012年までの調査結果となりますが実際にグラフで見ていきましょう。
このように特にアジア圏に関しては2001年と比較すると2倍以上で、また多くの企業がグローバル育成に関して懸念を感じていると答えています。背景として考えられる理由が全部で4つあります。それぞれ見ていきましょう。
1-1. コスト削減
特に物価の違いを利用した全体コスト削減ですが特にタイやフィリピン、ベトナムあたりに拠点を置く企業が近年多く見られます。そうやって生産拠点を移すことで初期費用や人件費、流通コストなどが安く済む分、原価がさらに小さく押さえられるメリットがあるんですね。
アジア圏だからといって英語を使わないのでは？と思うかもしれませんが、むしろグローバル化に伴い英語が国際言語として使われていますので英語での運用能力が求められることになります。
特にフィリピンは本場英語圏に負けないほどの「使える英語」を話せる人材が多く、人口の8割以上は英語を流暢に話すという統計も出ています。詳しくは下記カードでまとめているのでどうぞご覧ください。
1-2. 市場が大きい
2つ目の理由は今後企業の存続を考えた場合、中国では13億人、インドでは12億人そしてASEANでは6億人という市場規模があるので世界規模で経営していったほうが当然利益は大きく上がりやすいです。そういう背景から今後どんどん企業のグローバル化は進んでいくと思われます。
1-3. 日本市場が縮小
2つ目と大きく関係していますが、上記グラフのように少子化の影響により2040年代には6000人代まで人口が減少すると予想されています。世界第3位のGDPを誇る経済大国である日本ですが今後は後退傾向にあり、さらに人口の現象に伴い国内市場がどんどん激化してしまうので十分に利益を出していくのであれば海外進出は避けられない状況になっていきます。
1-4. 新卒の通年採用の企業が増加
企業のグローバル化が進むことで当然人材の採用も変わってきており、特に新卒採用では期間を限定して応募受付するのが一般的でしたが、最近では世界で戦える人材を探すため留学経験者を獲得するために年間を通じて募集を受け付けるところが増加してきています。そうなると就職活動に周りより遅れるから留学は諦めるという方も減ってくるでしょう。
2. 政府の積極的な取り組み
最後は政府の積極的なグローバル人材育成への取り組みも影響していると思われ、上記グラフのように文部科学省の発表では年々海外留学への奨学金を増加し若者が海外へ出ることを促進しています。また人材の強化については、2012年に2020年をめどに大学等の海外留学者を12万人に増やす計画を示していて、2017年時点だと10万人なのでおそらく実現するのではないかと思います。
あと高校生や優秀な国内外国人学生も合わせて2020年までに30万人の留学生を目指す方針も示しています。このように明らかに国と企業がグローバル人材育成に力を入れていることで、今後はさらに留学する方が増加傾向にあると思われます。
まとめ
では最後に今まで話した内容を簡単にまとめておきますので、振り返り程度に見ていただけると幸いです。
- 留学生は年々増加傾向
- 1. 企業の海外進出が増加
- 1-1. コスト削減
- 1-2. 市場が大きい
- 1-3. 日本市場が縮小
- 1-4. 新卒の通年採用の企業が増加
- 2. 政府の積極的な取り組み
「留学」関連する記事
最後まで読んでいただきありがとうございました。以上が【2019年度】留学が増加傾向にある大きな2つの理由でした。それでは、See you around!
ソフトバンク／ネスレ／ユニリーバ／ユニクロ／ヤフー／メルカリ／ボーダレス・ジャパン／コロプラ／ユーグレナ／じげん／チームラボ／メタップス／カヤック／エス・エム・エス／GMO TECH／リクルート／千葉ロッテマリーンズ／アーサー・D・リトル・ジャパン／サイバーエージェント／ソニー／クックパッド／スカイライトコンサルティング／ビービット／ガイアックス／ファインデックス